日本発信。NHKに国立印刷局総動員ですぐできるっしょ。やる気さえあ
◆【風を読む】論説委員長・千野境子
情報を制する者は世界を制すると、しばしば言われる。もはや英国は大英帝国ではないが、ＢＢＣの存在は英国を英国たらしめ、世界どこででも見られるニュース番組ＢＢＣワールドは、英国流価値観と文化の発露と言ってよい。
※平たくは「見方感じ方」ネ。
そう考える時、昨今のＮＨＫ改革論議で決定的に不足しているのがＮＨＫの国際戦略論だ。
※Weekend Japanology は面白いネ。ピーターバラカン氏の茫洋とした日本語が英語になるといやにハキハキしだすのがまた興味深いし。
いわゆる竹中懇の「通信・放送の在り方に関する懇談会」でも、先頃ようやく俎上に上った程度である。
そもそもこの議論は情報の国際戦略において、残念ながら日本はいまや世界ですっかり後れを取ってしまったという冷めた現実認識から始めなければならない。
英ＢＢＣはもとより米国にはすでにＣＮＮがあるし、フランスも仏版ＣＮＮ構想をシラク大統領が打ち出している。仏語や仏文化の普及を政府開発援助（ＯＤＡ）の柱にすえる国ならではである。
そして先日、韓国出張の折に中国の英語放送ＣＣＴＶの健闘ぶりに印象を深くした。アジア各地でこの間の同局の進出は目覚ましい。バブル崩壊と“失われた十年”で、内向き志向を深めてしまった日本とは対照的である。
※大連自宅では９チャンネルで見れたが、２４時間英語オンリーでガンガンやってるからなぁ。特に、たぶんアメリカの若手論客だろがスタジオに呼んでのキャスターと丁々発止（に見えた）の英語での遣り取りは、言論統制やってるとこには全く見えない感じなかったもんサ。もっともちょいチャンネル変えると、軍服バッチリ着込んで厚化粧おねぇーさんの軍事専門チャンネルが２つとか、しょっちゅう京劇ひゃぁひゃぁやってるその手のチャンネルとかあって、あぁやっぱしそういうとこだったと正気に帰るんだけどサ。
かつてＮＨＫにも番組をアジア全域に流そうとの意気込みがあった。例えばグローバルニュース・ネットワーク構想（「NHK島会長がＧＮＮ構想を発表。ＣＮＮに刺激され、欧米の放送局と提携しての２４時間ニュース放送を計画。」）は、ＣＮＮに対抗し米ＡＢＣ、ＢＢＣとともに世界のネットワーク化を目指す野心的なものだった。
軌道に乗っていれば、いま頃はＮＨＫがアジアを“制覇”していたという人もいるが、周知の通りＮＨＫの内部抗争は構想も葬り去ってしまった。
最近、国際世論調査で日本が好感度一位になったと報じられた。結局のところ、対日イメージの鍵を握るのは情報なのだ。それこそ国家戦略の要である。竹中懇での論議の深まりを期待する。
ポルポト竹中って、バカの一つ覚えのように基本姿勢が権限委譲分散しての民間化みたいだからサァ、全く期待できそうもないけどねぇ。
しかし、南ギャグ（映画や演劇などで、観客を笑わせるために筋と関係なく挿入される即興風な台詞(せりふ)や動作。a gag.・〜を飛ばす tell a joke.）論争なんか全く無関心の、この単なるおバカ書。糞本。
Penguin USA (P) ; ISBN: 0140277447 ; (November 1998)
こんな歴史家でも何でもない支那系米国人の若いダケの女性が書きなぐったものを、んなもんバカバカしいと無視されるはずがどういう訳だかアメリカで売れ捲ってるとの情報が入るや即、本来学術的な何物ももたらさないと分かっているにもかかわらず敢えて筆を取り完膚なきまでに論駁した書を急遽出版されたんだったネ。もち当時（発行年月：1999年09月）はいつものように客待ち駅前知らん本屋で立ち読みして、こりゃいいってことで即買って読んだけどサぁ。
たまたま今朝、日本文化チャンネル桜で藤岡信勝教授の講義をみてネ。
２月２７日 08:00 桜塾スペシャル−公開講座「新日本学」 ＃７
日本文化を根本から見直し、理解した上で、自信をもって異文化の人々に語ることの重要性が、国際化の時代だからこそ高まっている中、錚々たる講師陣によって行われた拓殖大学･公開講座(平成16年度)の模様をお送りします。「第８講：東京裁判史観＝自虐史観との戦い」
講師：藤岡信勝(拓殖大学日本文化研究所 教授)
※平成17年9月26日放映分の再放送になります。
最後に出席者の質問に答えていたのだが、この書籍のアメリカでの出版を“あらゆる手を尽くして各社に試みたがダメだった”のだそうだ。
特に、糞チャン本のように安価なペーパーバックでコンビニでも買えるよう、またこのデタラメ本に反論する権利があるはずだしその出版した Penguin USA には反論本を出す義務があるはずだとの交渉でも、全く取り付くシマがなかったとのこと。どうやら支那系米国人が日本での朝鮮総連の如き圧力をかけて不買運動等起こして面倒になることを恐れているフシがあるらしいとも。
「本来こういうことは外務省がしっかりやらなければならない大変重要な職務なのですよ。それさえ全くなしてないどころか、著作者チャンとのテレビでの論争では、当時のアメリカ駐在大使が出てきて真正面から反駁するどころか、日本の各教科書にはすべてキチンと載せてあります。」などと丸でトンチンカンな迎合するような発言をしたため、現地の良識的な学者もそのようなことがあったこと自体は否定しにくくしてしまったとの要旨、ではありましたですナ。最後には「全く何もしてないどころか日本に害を為してますね。それは言うならば害務省です。…まぁ、いい人もいるんですがね。」とも。
しかし、国立印刷局では、情報製品部門というセクションがあって「国が発行する唯一の法令公布の機関紙、国の広報紙及び国民の公告紙としての役割を果たしている官報の編集・印刷に加え、白書などの公共上の見地から必要な政府刊行物等の印刷・普及を行うとともに、国の予算書・法令全書等を製造しています。」ということも現にやってるんだしサァ。
せめて害務省は翻訳者集団でいいｗからお手伝いしてネぇ、その本来業務じゃ役立たずでも学校秀才の頭数活用してサクッと翻訳しちゃってネ、国立印刷局製ペーパーバックスができないもんかいなぁ。
同じようなことで、同盟国であり今や唯一超大国での日本研究に、何でカネ出さんのかいなぁ。利敵ＯＤＡなんかより全く真っ当なカネ使いじゃん。
◆米の著名な日本研究者 ＮＹ大研究所長に対日無関心に歯止め？
【ワシントン＝気仙英郎】米国の有力シンクタンク、外交評議会（ＣＦＲ）の上席研究員で、日本研究の専門家のエドワード・リンカーン氏が今年７月１日付で、ニューヨーク大のスターン・ビジネススクール日米経営経済研究所長に就任することが２６日までに決まった。
米国での日本研究離れを象徴するように、同氏はブルッキングス研究所を追われ、ＣＦＲからも退職勧告を受けていた。日米関係の専門家の間では、日本研究の今後を占う意味からも、同氏の再就職先が注目されていた。
同氏は、１９８４年から２００２年末までブルッキングス研究所に在籍。その間、９４年から９６年まではウォルター・モンデール元駐日大使の特別経済顧問を務めた。０３年にＣＦＲに移ったが、ブルッキングスを辞めざるを得なかった理由は、同研究所の研究部門見直しで日本研究が打ちきられたためだ。そして、ＣＦＲからも昨年７月、日本経済の専門家はいらないとして、１年後の契約更新をしないことを通告された。
１９９０年代までの激しかった日米経済摩擦が日本経済の衰微とともに落ち着き、最近は、米国のアジア研究はもっぱら中国、朝鮮半島を包括する東アジア安保問題に向けられるようになった。
小泉純一郎首相とブッシュ大統領の個人的な信頼関係で、日米関係は史上最高の“蜜月”と称されるものの、実際は米国内での日本に対する関心は急速に冷めているのが現実だ。米有力シンクタンク関係者は、「日本研究に金を出すところがなくなっている」と漏らす。
リンカーン氏は同研究所長を務める傍ら、国際経済についての講義も受け持つ予定だ。所長就任後は、「日米関係についてのシンポジウムや、要人を招いての講演などを企画し、研究所を活性化したい」と抱負を話している。
ニューヨーク大学スターン・ビジネススクールは全米有数のビジネススクールで、日米経営経済研究所はその付属機関として、経済学者の佐藤隆三氏が長らく所長を務めてきた。同研究所にはノーベル経済学賞受賞者のポール・サミュエルソン氏らが名を連ねている。
カネの使い方、まるで分かってないって感じだね。
具体的な政策提言は相当出てると思うので、安倍タンにしろ麻生さんにしろ次の総理には、ここいらから思いっ切りドラスティックに切り込んで欲しいもんだわねぇ。
犬エッチケーの大掃除がまず切り口かな。
その他。
誤った一歩。
平成 15年 (2003) 10月15日[水] 仏滅◆【正論】元駐タイ大使 岡崎久彦
靖国問題を相互訪問の条件とする愚
外交上の「誤った一歩」を踏むな≪外交解決になじまぬ問題≫
外交にはｆａｕｘ ｐａｓという言葉がある。
そんなに難しい言葉ではない。フランス語で、文字通り誤った一歩を踏み出してしまったというほどの意味である。
最近の日中首脳会談で温家宝首相は、小泉首相の訪日招請に対して、「小泉首相の適当な時期での訪中を歓迎する。自分も訪日を希望しており、そのために良好な雰囲気を作る必要がある…ぜひ首相の知恵を生かして両国関係の問題を解決していただくよう希望する」と述べている。
そして新聞報道は「小泉首相の靖国神社参拝中止を暗に求めたものだ」（１０月８日付朝日新聞朝刊）と書いている。
※お調子モンがぁ。
たしかに日中首脳は相互訪問が原則であるが、２年前の小泉首相公式訪問以来、中国側首相はまだ答礼訪問していないし、小泉首相の公式訪中もまだ実現していない。
※２００１年１０月８日に日帰りで行ってるんだネ。忘れてた。
他の新聞も同じような趣旨で報道しているから、中国側は相互の公式訪問に、小泉首相の靖国神社参拝中止を条件づけているのであろう。
これが本当とすれば、外交儀礼上、まれに見る非礼な態度であり、客観的に見て、中国外交の驚くべきｆａｕｘ ｐａｓと言ってよい。
日本総理の靖国神社参拝は、戦後４０年間、中曽根総理の参拝まで、途中、占領軍の強権による禁止の時期はあったが、中国を含むいかなる外国からの抗議も干渉もなく、行われていた。
昭和６０年以降、日本国内からの問題持ち出しによって日中間の問題にはなっていたが、それでも首相公式訪問の条件とするようなことはなかった。それを今ごろになって、こんなことを言い出すというｆａｕｘ ｐａｓを踏み出して、どうやって事態を収拾する気なのだろうか。
そもそも歴史問題は、外交的解決になじまない問題である。
日韓間の歴史的怨恨（えんこん）を解決しろといってできるものではない。それは今後、何世紀も残るのであろう。
≪中国側はカードに利用か≫
徳川時代から明治に至るまで、朝鮮における忠臣義士の話はすべて文禄慶長の役の対日怨恨の話だったと聞く。今でもボストンの案内人は、英国の圧制とそれに対するアメリカ人の英雄的抵抗を称（たた）え、英国人ツーリストはあまり愉快に感じないという。
しかし外交は、その時々のそれぞれの国益を最大限に主張し合い、その間に妥協を達成する技術である。
歴史的怨恨を持ち出して現在の国民の間の利益をいささかでも損なうことは、いかなる政府もしないことである。歴史は歴史として、現実の国民の利益を最大限にするのが外交である。
もっとも日中首脳会談はあちこちで行われているので、実務上の支障はなく、公式訪問など少し位遅れても国益に大した影響はない、ということで、中国側は靖国問題をカードに使っているのかもしれないが、首相の相互訪問には礼儀としての価値があることを忘れるべきではない。
こんな非礼を何時までも続けて、中国は一体どうする気なのだろうか。
１つの救いは、これが中国外交の老練なところとも言えるが、中国側は公式発言では、これを条件づけていない事である。また、それは江沢民時代から受け継いだｆａｕｘ ｐａｓで中国側も困っているかもしれない。
≪禍根残す代替施設の建設≫
それならば、今後この趣旨の発言を控えめにして、静かに問題を消え去らせるのが上策である。
日本側もこの種歴史問題は、ことごとく日本から火をつけたという過去の経緯から学んで、中国側は「暗に」求めているというようなお先棒をかつがなければよい。
※南ギャグ諸悪の根源は１９７１年
いつもサングラスとカツラで変装してて内容証明郵便を送って質問をする人本多勝一の「中国の旅」っ！…とにかく７・８０年代は酷かった。いやしくも大人（たいじん）の国・中国はそこまでは言っていなかったのだ、と皆が解するようになれば、それで本件は落着する。
靖国神社の代替施設を造ることが中国側の言う「日本側の知恵」だという説もある。
代替施設は、一般の評論を見ても反対論ばかりで賛成論はほとんど見ないし、自民党の多数が反対だという。将来の首相候補といわれている人々を思い浮かべても、せっかく造ってもこんな施設は無視して、靖国神社参拝の方が主となる可能性は極めて高い。
ｆａｕｘ ｐａｓで抜き差しならなくなった中国側の一時のメンツを救うために、こんな無用のものを国費を投じて造れば、それは後々までも、中国外交の尊大さ、強引さ、そして日本外交の屈辱の記念碑として残るだけであろう。それこそ末代までのｆａｕｘ ｐａｓである。
（おかざき ひさひこ）
返す刀で中曽根・ナベツネ路線をば、バッサリ斬って捨てておる。
◆【正論】元・駐タイ大使 岡崎久彦「誤った一歩」を収拾できぬ中国
靖国を外交問題にする愚 知るべし≪親中派この２年で大幅減≫
平成１５年１０月１５日付本欄で、私は中国外交がｆａｕｘ ｐａｓ（フォー・パ、フランス語で「誤った一歩」）を踏み出していると指摘した。
つまり総理の公式相互訪問と靖国参拝を条件付けるような、外交的に非常識なことをすると、やがて二進も三進も（にっちもさっちも）行かなくなる恐れがあるが、中国は一体これをどう収拾する気なのだろうか、と疑問を呈したのである。
これを書いたのは微妙な時期である。１５年の１１月には、胡錦濤氏が江沢民氏の後を追って党の総書記になるが、既に総理に就任していた温家宝氏が、「江沢民時代から受け継いだｆａｕｘ ｐａｓ」（前記岡崎の正論）を再確認するような発言をし、同年１０月８日付の朝日新聞が、「暗に総理の靖国参拝中止を求めたものだ」とわざわざ解説をしていた時期である。
※赤匪伝聞のマッチポンプならぬ、マッチマッチに燃料投下ぁ。
その後２年余り、その間、平成１７年春の反日デモなどもあり、日本人の対中感情はかつてないほど冷え込んだ。内閣府の調査では、平成１５年から１７年にかけての２年間で「中国に親しみを感じる」人は４７・９％から３２・４％に減っている。「中国は悪い国だ」という新書は毎日のように出版され、中国の日本に対する政治的影響力は急速に低下している。
※まさに自業自得。媚中派足元・喪无（＝無し）蚊は雲隠れチュウ。昨年春の反日デモ時は日系企業でモってる大連に滞在していたが、デモの噂で領事館・日系企業入ってる森ビルは臨時休業。震源地は統一試験でそこそこ優秀なヤツらが省外からやってきてるのが多い大連理工大（ここだけ北京管轄）と言われてた。逆に、地元とか満洲地域出身者が多い他９大学ではそういう動きは伝えられていなかったように思えた。省都の瀋陽（奉天）は酷かったとの話は聞いたが。
最近、麻生外務大臣の発言が問題になっているが、それに対する日本の世論、マスコミ、そして政府の反応は一昔前と様変わりである。
昭和６１年９月、当時の藤尾正行文部大臣が、日韓併合には韓国側も責任があると発言、同６３年４月には奥野誠亮国土庁長官が、アジアを侵略したのは白色人種なのに日本だけが悪いことになっていると言って、それぞれ閣僚を辞めさせられた。
≪むしろ窮地にあるは中国≫
いずれも中国、韓国が抗議をし、日本のマスコミがこれを支持する大合唱となり、内閣官房が庇（かば）いきれないと判断したからである。
今回も、中国は麻生発言に抗議したらしいが、抗議しても、マスコミや国民の支持共感は得られなかった。むしろ、中国の新たな内政干渉ということで、対中感情がさらに悪化するだけであろう。
つまり、中国はこういう場合、日本に揺さぶりを掛ける足場を失ってしまったのである。これは過去３０年間、対日工作を担当してきた中国の関係者にとっては、まったく新しい事態であり、今後もし、今まで通りと思って対日工作を続ければ、それは事態を一層悪化させるばかりであろう。
それではどうしたら良いのか。前の論文では、「江沢民から受け継いだｆａｕｘ ｐａｓで中国側も困っている」のだろうから、「今後この種の発言を控えめにして、静かに問題を消え去らせるのが上策である」と書いた。
だが、事態は、まったくその逆となり、中国側は「暗に」どころか、公然と靖国問題を日本国首相の公式訪問の条件とするようになった。
それは日本側の責任である。昨年の小泉総理靖国参拝の際、中国の新聞報道は小さな記事一つだったが、日本の各紙は一面で大々的に取り上げ、その後、日本のマスコミは今に至るまで何千字、何万字を費やして、間断なく論じ続け、たとえ中国が引っ込もうと思っても、引っ込みようをなくさせている。
※“赤匪伝聞に代表される日本に巣食う戦後ミンス過ぎ狂信勢力”の責任だっ！とか、正確かつ明確に書いて欲しかったが…。
真に中国のことを思う親中国人士ならば、ここで静かにして中国に逃げ場を与えるべきだ。今、予想されている小泉総理の後継者が、靖国参拝を続けることはまず確実と予想してよい。そういう見通しの下で、中国に江沢民時代のｆａｕｘ ｐａｓを続けろと勇気付けるのは、小泉政権を打倒して親中国政府樹立が可能だと考えているのであろうか。
それならば、政治的思惑のために日中関係悪化の恒久化の危険をあえて冒しているといわれても仕方がない。
≪国内と国外を使い分けよ≫
私にこの問題解決の知恵があるかといわれれば、ないことはない。中国全土の反日記念館の展示物の中で、少なくとも事実でないものの展示は撤去するという条件ならば、参拝をやめても靖国の霊は赦（ゆる）してくれると思う。
ただそれも推奨しない。中国では、たとえそれがうそであっても、愛国主義運動のために展示を続け、日本では、戦死者の霊を祀（まつ）るために参拝を続け、それでお互いに、それを外交問題などに持ち出さないのが正しい解決と思う。
それが理想的な解決とは言わない。国際社会の現実は、もともと人類の理想とは程遠いものである。これは国家と民族の歴史３,０００年が生み出した国際関係の知恵であり、常識的な大人の解決である。
（おかざき ひさひこ）
そもそも中共自体がその出自からたった半世紀ばかしの歴史でも嘘の塊なので、それ責めたら消えるしかないんだからしゃーないでしょ…てなことかな？
